金融の話題

知っておきたい!投資信託に必要な3つの手数料?

はじめに

この前、
友人より質問を受けたので、
情報をアウトプットしたいと
思います!

投資信託に必要な3つの手数料について、
概要をそれぞれ
確認していきましょう!

投資信託に必要な3つの手数料について

投資信託には3つの手数料が必要になります。
その3つとは、
・購入時手数料
・信託報酬
・信託財産留保額
となります。

それぞれ解説していきたいと思います!

購入時手数料

投資信託を販売する際に、
投資信託を販売する販売会社が
取得する手数料となります。

申込手数料とも言います。

販売手数料は
各投資信託ごとに異なり、
同一の投資信託であっても
販売する金融機関によって販売手数料は
異なる場合があります。

販売手数料が無料となる
投資信託のことをノーロードファンドと呼びます。

家の賃貸でいえば、
礼金のようなものですね。

信託報酬

投資信託の運用・管理を行う際に
必要な費用のことです。
信託報酬とも言います。

投資家が投資信託を保有している間、
投資信託約款によって定めた信託報酬率を日割りで計算され、
日々の基準価額が計算される際に
信託財産の中から純資産の◯%という形で
間接的に毎日支払っている費用となっています。

運用管理費用の割合は一般的に0.5%〜2.0%程度と言われています。

運用管理費用の中身は
委託者報酬と受託者報酬の2種類に分類されています。

委託者報酬は運用を行う投信会社へ支払われる費用で、
受託者報酬は受託会社である信託銀行が
信託財産の保管・管理を行う対価のこととなっています。

家の賃貸でいえば、
家賃のようなものですね。

信託財産留保額

投資信託を途中解約する際に、
保有していた投資家が負担する費用のことです。

解約時の投資信託の
基準価額に対して決められた割合が差し引かれます。

販売会社や運用会社などに支払う
手数料ではなく解約した
投資信託の財産として残すものです。

保有者側の配慮として、
投資信託を保有し続けている人だけで
費用を配分しては公平性に欠けることから、
途中解約する人にも一定の費用を
支払ってもらうことにより
公平性を保つことを目的としています。

また、
運用側の配慮として、
解約が増えることで
運用が安定しないなどということが起こりづらい。

保有者側の配慮、
運用側の配慮を通じて
投資信託の価額の安定性を保つ目的となっています。

家の賃貸でいえば、
クリーニング代のようなものですね。

手数料などもリターンに影響してくるので、
しっかり把握しておきたいですね!

おわりに

社会がどうなっているか、
知らないことで
不安に思い込むことなども多いので
合わせて確認をしておきたいですね!

以前読んだ書籍の中で、
『無知はコスト』
という文章を読みました。
まさしくその通りだなと
思いました!

一緒に微差を
積み上げていきましょう!